レコフデータは1985年以降のM&Aデータベースを構築しています

キーワード 一覧

[【全体】M&A入門-M&A戦略立案からPMIまで(PwCアドバイザリー合同会社)]

(2015/08/19)

第2部 「エグゼキューション」

第6回「デュー・デリジェンス」

 長谷山 京佑(プライスウォーターハウスクーパース マーバルパートナーズ(現PwCアドバイザリー合同会社) シニアアソシエイト)

1.DDとは

 M&A入門連載第6回目のテーマは、デュー・デリジェンス(Due Diligence、以下「DD」と呼ぶ)です。DDとは、M&Aの際、対象企業(事業)の経営実態、事業の状況等を事前に精査する一連の作業のことを指します。

 DDでは、財務・税務、法務、ビジネスなど、多岐にわたる領域を1ヶ月から2ヶ月という短期間で検証しますので、DD実務自体は、極限の環境下での作業になります。また各領域のDD実務は、専門的な知識を必要としますので、実際には、会計士、弁護士、コンサルタントなど(彼らを総称して「DDアドバイザー」と呼びます)の専門家を動員して現場の作業は進められます。

 本稿では、このようなDDにおいて買い手はどのような点に留意してDDを進めれば良いのか、前半では実際にあった失敗談を3つ紹介します。後半ではこのような失敗に陥らないための対処法を解説します。さらに今回はエグゼキューションの最終回(当連載自体はあと3回続きます)ですので、今後日本企業に取り組んで頂きたい新たな切り口の2つのDDについて最後にご紹介します。

2.M&Aにまつわる3つの失敗談

失敗談①:作業に忙殺されて優先順位がつけらなくなった

 DDを受けるのは対象会社ですから、DDが始まると対象会社が非常に多忙になることは想像に難くないですが、一方で、買い手もDD期間中、膨大な作業に追われます。DD実務の多くは、DDアドバイザーに任せるにしても、対象会社のマネジメント・インタビューの準備、工場などの現地視察、資料依頼、各アドバイザーとの調整などは買い手が主導することになります。DDアドバイザーだけでも通常3社以上入ってきますし、彼らからの依頼を受けて細やかな段取りを必要とする作業に追われていると、・・・

 

プライスウォーターハウスクーパース マーバルパートナーズ株式会社

■筆者経歴
長谷山京佑 (はせやま きょうすけ)
プライスウォーターハウスクーパース マーバルパートナーズ株式会社、シニアアソシエイト。東北大学経済学部卒業。一橋大学大学院経済学研究科 修士課程修了後、アビームM&Aコンサルティング株式会社(現プライスウォーターハウスクーパース マーバルパートナーズ株式会社)に入社。主に企業価値算定、ビジネス・デューデリジェンス、フィナンシャルアドバイザリー業務、等に従事。
 

 

続きをご覧いただくにはログインして下さい

この記事は、無料会員も含め、全コースでお読みいただけます。

マールオンライン会員の方はログインして下さい。ご登録がまだの方は会員登録して下さい。

[無料・有料会員を選択]

会員登録

バックナンバー

おすすめ記事

SPAC隆盛の米国~その意味するところ

速報・トピックス

[M&Aスクランブル]

NEW SPAC隆盛の米国~その意味するところ

マール企業価値研究グループ

第162回 DX(デジタルトランスフォーメーション)の取り組みと税制支援

M&A戦略・実務

[M&A戦略と会計・税務・財務]

NEW 第162回 DX(デジタルトランスフォーメーション)の取り組みと税制支援

荒井 優美子(PwC税理士法人 タックス・ディレクター)

キリン堂HDがベインキャピタルと組んでMBO、次に目指すものとは

企業研究

[マールレポート ~企業ケーススタディ~]

NEW キリン堂HDがベインキャピタルと組んでMBO、次に目指すものとは

M&A専門誌 マール最新号

マールマッチング
M&Aフォーラム
NIKKEI TELECOM日経テレコン
日経バリューサーチ

M&A専門誌マール

M&A専門誌マール

「MARR(マール)」は、日本で唯一のM&A専門誌で、「記事編」と「統計とデータ編」で構成されています。

レコフM&Aデータベース

レコフM&Aデータベース

「レコフM&Aデータベース」は、日本企業のM&Aなどどこよりも網羅的に、即日性をもって構築している日本で最も信頼性の高いデータベースです。

セミナー

セミナー

マールの誌面にご登場いただいた実務家、研究者などM&Aの専門家を講師としてお招きし、成功に導くポイント、M&Aの全体プロセスと意思決定手続き、実証研究から見た分析などについてご講演いただきます。

SPEEDA RECOF

SPEEDA RECOF

「SPEEDA RECOF」とは「レコフM&Aデータベース」と株式会社ユーザベースが開発・運営する企業・業界情報プラットフォームである「SPEEDA」がシステム連携します。

NIKKEI TELECOM日経テレコン 日経バリューサーチ

日経テレコン

2002年7月に、日本経済新聞デジタルメディアが運営する日経テレコンの「レコフM&A情報」を通じてM&Aデータの提供を開始しました。

M&Aに関するお問い合わせ、ご相談は
こちらからお気軽にお問い合わせ下さい。

お問い合わせフォーム