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[【企業価値評価】財務分析入門(一橋大学大学院 円谷昭一准教授) ]

(2016/11/16)

【第3回】 効率性分析

 円谷 昭一(一橋大学大学院商学研究科 准教授)

 本連載では、「財務分析入門」と題して7回にわたって連載します。第2回では安全性の分析方法を解説しました。第3回の今回は効率性の分析方法を紹介します。

「回転率」とは何か -総資産回転率-

 本連載の筆者の本業は大学教員です。もちろん大学にもコスト削減の圧力がかかっています。数多くの教室を効率的に使用しようとする意識はもちろんあります。たとえば、受講している学生がちょうど収まるような定員の教室をいかに用意するかも重要なコスト削減策です。大教室に少ない受講生ですと非効率です。なぜでしょうか。たとえば、教室に学生が1人だろうが、逆に満員だろうが同じ金額の電気代がかかります。教室に学生が1人だからといって電気や空調を切るわけにはいきません。

 企業も同様です。同じ個数の製品を作るのであれば、できるだけ少ない設備、小さい設備で作った方が効率的です。生産量ぎりぎりの設備能力では急な増産に応えられませんので多少の余力は残す必要がありますが、それが過度になると設備の稼働率が低下します。設備はたとえ稼働していなくても、持っているだけでコストがかかります(これを固定費と言います)。効率性分析では、設備などが効率的に使われているかどうかを明らかにしていきます。

 効率性の指標は「〇〇回転率」と呼ばれます。この意味は後ほど詳しく説明しますが、もっとも有名な指標が総資産回転率です。同じ売上高の2社があったとすると、より少ない資産で経営をしている企業の方が効率的です。総資産回転率は売上高を総資産で割ることによって計算されます。前回に続き、自動車メーカー3社の総資産回転率を比較します。なお、テキストによっては総資本回転率と説明している場合があります。投下している資本に対する効率性か、使用している資産に対する効率性か、という見方の違いによって指標の呼び方が異なります。ただし貸借対照表の総資産(借方)と総資本(貸方)の金額は一致しますので、用いる数字は基本的には同一です。
 




 回転率は数字が大きければ大きいほど効率性が高いと判断できます。富士重とスズキはほぼ同じ値ですが、トヨタは相対的に回転率が劣っています。ただし、第2回「安全性分析」で指摘したようにトヨタは金融部門を抱えています。金融業は資本集約的産業で、一般的に総資産回転率が自動車産業などの製造業に比べて低いため、トヨタの回転率が劣って見えるのです。例えば、総合商社でも同じような傾向がみられます。したがって効率性の比較は異業種間の比較にはあまり向きません。同業種間の比較や時系列での変化、たとえば同一の会社の昨年と今年の比較などでは力を発揮するでしょう。

個別資産の効率性の検証

 富士重の総資産回転率は1.25回、スズキは1.18回でした(金融部門を抱えているトヨタは以降の説明からは除いておきましょう)。ほぼ同じ水準と言えるかもしれませんが、両社の総資産回転率の差はどこから生まれてきているのかを深掘りしていきましょう。工場の効率性かもしれませんし、在庫の多寡によって変わってきているかもしれません。集金の効率性(売掛金や受取手形の回収期間)によって差が生じているかもしれません。ですので、資産を構成するこれら個別資産ごとに効率性をより詳細に比較していきます。ここでは売上債権、棚卸資産を取り上げますが、もちろんその他の資産項目でも効率性の比較が可能です。

 ただし注意が必要です。総資産回転率では売上高を分母に取りましたが、個別資産ごとの効率性の分析では、焦点を当てる個別資産によって分母が異なってきます。以下のケースで説明していきましょう。




 

 この会社は当期に10個仕入れて9個を販売し、1個はまだ在庫として倉庫に残っています。仕入れ値は1個80ですので、売上原価は720、棚卸資産は80となります。棚卸資産とは「在庫」のことで、原材料、仕掛品、製品などの総額です。棚卸資産は販売された時点で売上原価となります。したがって、売上原価が棚卸資産の何倍あるのかどうかは、棚卸資産が当期に何回販売されたのかと同じことを意味します。この「何回販売されたか」は会計では「何回転したか」と言います。財務諸表分析において効率性の指標を「○○回転率」と呼ぶ理由はここにあります。上記の例では、80の棚卸資産があった場合、それが売れた時点で売上高110とともに売上原価80が立ち、その時点で棚卸資産は消滅します。売れた代金で再び80の商品を仕入れ、それがまた棚卸資産になります。それが売れた時点で売上高110と売上原価80が立つ…という繰り返しが続きます。上記の例では売上原価は720ですから、この繰り返しが年に「9回」行われたことになります。したがって棚卸資産回転率は「9回」となります。

 同様に、掛け販売された9個のうち2個分の代金はまだ未回収で、いまだ売上債権の状態です。売上債権は販売額を基準に計上されていますので、ここで比較するべきは売上高です。売上高が売上債権の何倍あるのかどうかは、売上債権が当期に何回回収されたかと同じことを意味します。この「何回回収されたか」も会計では「何回転したか」と言います。売上債権回転率は分母に売上高をとりますが、先ほどの棚卸資産回転率は分母に売上原価をとりました。その項目の効率性を測るために比較するべき項目はそれぞれ異なるので注意が必要です。ではさっそく自動車メーカー2社で見てみましょう。




 富士重とスズキの回転率を詳細に見ていくと、売上債権回転率で富士重がスズキを上回っていることがわかります。これら以外の資産項目の効率性も見ていかなければいけませんが、売上債権の効率的な回収で富士重に分があるようです。

仕入債務の効率性の検証

 これまで資産側の効率性指標を説明しました。仕入債務(負債)でも同じ計算ができます。売上債権(売掛金・受取手形)は出来るだけ少ない方が効率的です。それだけ現金の回収期間が短いからです。一方で仕入債務(買掛金・支払手形)は逆に、多い方が好ましいと言われています。つまり、支払いは出来る限り先延ばしにした方が手元資金をより長く活用することができるからです。前述したケースでは、当期に10個仕入れてそのうち1個がまだ販売されていません。仕入れはすべて掛けで行っているとして、販売された9個のうち2個分の支払いはまだ終わっていない(仕入債務)としましょう。その場合、売上原価720に対して仕入債務160となります。同様に仕入債務回転率を計算すると4.5回と計算されます。
 




 仕入債務は自社にとっては多い方が都合がよいので、このような視点で見るとスズキがやや上回っていると言えるでしょう。ただ、自社が支払いを先延ばししているということは、仕入れ先(部品業者など)は代金の受け取りをそれだけ待たなければならないことを意味します。仕入れ先との中長期での安定した関係を維持するという点では、支払いを過度に延ばすわけにはいかないでしょう。

 これまでいくつかの回転率の指標を説明してきました。ここでの説明はあくまで概説であることに注意が必要です。テキストによって棚卸資産回転率や仕入債務回転率の分子を「売上高」としているものもあります。どのような視点で分析するか、によって変わってきます。売上債権や仕入債務の計算も厳密に行うならば手形の割引額や電子記録債権債務、前払金・前受金などを調整する必要があります。売上原価には減価償却費等の経費が含まれていますので、情報が入手できるのであれば製造原価明細書に記載されている原材料費と外注加工費を合算してより直接的な製造原価を用いて計算する場合もあります。ですので、ここでの解説は必ずしも唯一の正解ではない、という点には留意しておいてください。

 

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