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[アンケートでM&Aのプロに聞く]

2015年2月特大号 244号

(2015/01/15)

アンケートでM&Aのプロに聞く 2014年の総括と2015年の動向予想

  2014年の日本企業のM&Aは2285件と、前年の2048件を11.6%上回り、3年連続の増加となった。IN-IN1558件、IN-OUT557件、OUT-IN170件で、ともに増加した。とりわけIN-OUTは、2012年の515件を上回り、過去最多を更新した。成長市場である新興国市場の獲得に向けて引き続き堅調に推移しているほか、国内でも構造強化に向けた国内再編(IN-IN)が本格化してきている(詳細は「M&Aの回顧」をご参照ください)。世界をみれば、縮小傾向から一転して増加し、M&A総額は7年ぶりに3兆ドルを突破した。2014年に日本企業のM&Aを動かした要因は何か、2015年の展望は?M&Aのプロを対象に2014年の総括、2015年の動向予想についてアンケート調査を実施した。

回答者38人(敬称略、五十音順) 
芦澤美智子(横浜市立大学 国際総合科学部 准教授)、荒井邦彦(ストライク 代表取締役)、安東泰志(ニューホライズンキャピタル 取締役会長 兼 社長)、植田兼司(いわかぜキャピタル 代表取締役社長)、大谷聡伺(フロンティア・マネジメント 執行役員)、岡俊子(マーバルパートナーズ 代表取締役)、荻野敦史(TMI総合法律事務所 パートナー 弁護士)、織田耕二(プライスウォーターハウスクーパース パートナー)、要慎吾(タワーズワトソン M&Aディレクター)、神山友祐(デロイトトーマツコンサルティング 執行役員 パートナー)、斉藤陽一(東京海上メザニン 取締役 パートナー)、坂本英之(キーストーン・パートナース シニア ヴァイスプレジデント)、櫻井歩身(雄渾キャピタル・パートナーズ 代表パートナー)、澤田英之(レコフ リサーチ部長)、四方藤治(M&A イノベーション・コンサルティング 代表)、鈴木栄(KKRキャップストーン・ジャパン ディレクター)、住吉敬(三井住友信託銀行 企業情報部)、高原達広(TMI総合法律事務所 パートナー 弁護士)、竹内丈二(ブライトラストPEジャパン 代表取締役)、竹田年朗(マーサージャパン グローバルM&Aコンサルティング プリンシパル)、田中喜博(あすかコーポレイトアドバイザリー 取締役)、スティーブン・デコセ(ジョーンズ・デイ法律事務所 パートナー 弁護士)、豊岡芳人(リサ・パートナーズ 事業推進部)、永田稔(タワーズワトソン ディレクター)、仁科秀隆(中村・角田・松本法律事務所 パートナー 弁護士)、野澤英貴(デロイトトーマツコンサルティング シニアマネジャー)、橋本豪(西村あさひ法律事務所 外国法パートナー 弁護士)、平井宏治(カチタス 代表取締役社長)、深沢英昭(東京海上キャピタル 取締役社長)、藤井徹也(リンカーン・インターナショナル 日本法人社長)、布施伸章(監査法人トーマツ パートナー 公認会計士)、古川英一(TMAC 取締役社長)、水島正(PNBアセット・マネジメント・ジャパン 代表取締役社長)、三竹恵一(ロスチャイルド・ジャパン 代表取締役会長)、森田純夫(タワーズワトソン 経営者報酬部門統括 ディレクター)、安田洋史(青山学院大学 経営学部 兼 大学院経営学研究科 教授)、山内利夫(プライスウォーターハウスクーパース ストラテジスト)、山下圭二(ソリューションデザイン 執行役員 投資第Ⅰ部門長)

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