【タワーズワトソン】M&Aに関する様々な課題にグローバルなエクスパートがチームで支援

　要慎吾（M&Aディレクター）
　片桐一郎（組織人事部門ディレクター）
　永田稔（組織人事部門リーダー/ディレクター）
　森田純夫（経営者報酬部門統括/ディレクター）

A,B,EXコース

（左から）片桐一郎氏、要慎吾氏、永田稔氏、森田純夫氏

  タワーズワトソンは、全世界に1万4000人の社員を擁し、組織・人事コンサルティング、退職金・年金コンサルティング、年金資産運用コンサルティング、報酬データサービス、保険コンサルティングを提供する世界有数のプロフェッショナルファームで、ニューヨーク証券取引所とナスダックに上場している。

  ワトソンワイアットは、のちにワイアットに買収されるFackler & Co.が1865年NYで創業。1878年にイギリスで設立したベネフィット・ファームであるR Watson & Sonsと1946年に設立されたB.E. Wyattが1995年に統合され、米国で設立。また、タワーズペリンは、1871年タワーズペリンの前身ヘンリーW.ブラウン&カンパニーが創業、1934年タワーズ・ペリン・フォスター・アンド・クロスビーが米国で事業を開始。その後、シカゴ、ブリュッセルなど世界各地にオフィスを開設。2010年1月にワトソンワイアットとタワーズペリンが合併してタワーズワトソンとなり、現在に至っている。東京支社は1984年開設された。

「M&Aを成功させるためにはいろいろなサービスが必要です。それを1つのM&Aコンサルタントグループのなかで完結させようとすると、どうしてもスタッフがジェネラリスト化していってしまいがちです。我々はそういう考え方ではなく、M&Aというトランザクションが起こった時にタワーズワトソングループの各ビジネス部門に所属しているエクスパートを必要部門から集めて顧客にデリバリーするという形を取っています。したがって、M&Aの実務家の部隊はグローバルで200人強、東京オフィスはおよそ15人という体制ですが、実際には案件によって多くのスタッフがかかわっています」と、要慎吾M&Aディレクターは語る。

  そこで、要氏はじめタワーズワトソンの4人のエキスパートに、日本企業による海外M&Aが抱える問題点と解決策について話をうかがうことにした。