M&A専門誌マール 2025年7月号 369号（2025/06/16発売）
特集： 伴走型で案件良質化を図る三井物産「事業開発部」の取り組み
三井物産の事業開発部は、M&Aやバリューアップに豊富な知見を持つキャリア人材が活躍する専門組織だ。社内に事業投資やM&Aのノウハウが不足していた2009年に設立され、現在は化学品、食料など6つの事業本部を横断的に支援している。その目的は、各事業本部の案件支援を通じた事業投資の質向上と、社内に知見を広げるハブ機能を持つ人材育成にある。
活動はOJTとOFF-JTを二本柱とし、OJTではM&A実行から投資後のPMI、バリューアップまで実務を支援、OFF-JTではケーススタディ等で知見を共有する。部員約40名の半数は金融・コンサル等の多様なキャリア採用者で構成され、原則2～3年で他事業部門へ異動しノウハウを社内に広げている。今後はM&A実行に加え、投資後のPMIやバリューアップ機能の強化、将来の事業会社リーダー候補育成に注力する方針だ。取り組みの全容を聞いた。
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[特集インタビュー]
伴走型で案件良質化を図る三井物産「事業開発部」の取り組み
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