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2017年10月号 276号

(2017/09/15)

情報技術とファイナンス:企業組織・経営者・資産価格

 高橋 大志(慶應義塾大学大学院経営管理研究科 教授)

  近年、情報技術への関心が高まっている。とりわけ、機械学習の一つである深層学習(ディープラーニング)を用いた研究は、画像認識、自然言語処理などの分野をはじめ、これまで数多くの目覚ましい成果をあげており、学術および実務の分野においても盛んに研究が行われている。このような流れを背景とし、各企業および学術的な分析においても、情報技術を積極的に活用しようとの動きがみられる。例えば一昔前、車の自動運転は、はるか遠い未来の話にも感じられたが、現在は、実用化を視野に入れた研究開発が進められている。金融分野においても、情報技術を活用したビジネス・研究に注目が集まっている。
  情報技術の向上と関連して、将来、コンピュータに置き換わる可能性のある職業は?などといった議論も関心を集めている。例えば、Frey, Osborne(2017)は、数多くの職業を対象として、将来、コンピュータに置き換わる可能性について議論を行っている[1]。図1は、各職業がコンピュータに置き換わる確率を職業のタイプごとにまとめた結果を示したものである。当分析では、702個の職業を対象として分析を行っている。コンピュータに置き換わる可能性の高い職業として金融関連の職業なども含まれており、例えば、ランキング677位はクレジットアナリストで、置き換わる確率は98%、ランキング686位はローンオフィサーで、確率はこちらもほぼ同じ98%などと見積もりを行っている[1]。情報技術がもたらす影響についての社会的関心は高く、今後もさまざまな議論が続くであろう。

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