【第8回】DCF法と類似会社比較法の評価結果が大きく乖離した場合の対処法

鷺坂知幸（デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社　パートナー公認会計士）

（監修）
中道健太郎（デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社　パートナー）

有料会員

Question

万能な評価手法はないため、各アプローチの長所・短所を考慮し、複数の評価手法を用いて株式価値を評価することが一般的である。では、以下のように、インカム・アプローチ（DCF法）やマーケット・アプローチ（類似会社比較法）など複数の手法で得られた評価結果が大きく乖離している場合、どのように対処すればよいのだろうか。

1　各評価アプローチの特徴

　企業の株式価値評価の評価手法には大きく3つの視点がある。

● 収益性	：	インカム・アプローチ企業が将来事業を営むことで獲得する収益／キャッシュ・フローに着目するアプローチ（例：DCF法、配当還元法、収益還元法）
● 市場性	：	マーケット・アプローチ株式市場で実際に売買されている株価情報に着目するアプローチ（例：市場株価法、類似会社比較法、類似取引比較法）
● 費用性	：	コスト・アプローチ企業または投資家が基準日までに投下した資本に着目するアプローチ（例：簿価純資産法、修正簿価純資産法、時価純資産法）

■筆者プロフィール
鷺坂知幸（さぎさか・ともゆき）
デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社　パートナー、バリュエーション&モデリング統括、公認会計士。
有限責任監査法人トーマツ入社後、米国会計基準を含む大手金融機関の監査業務に従事。その後デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社に転籍し、無形資産価値評価、米国基準、国際会計基準ののれんの減損テスト支援、株式価値および事業価値評価等のバリュエーションサービスに関する業務に従事、現在に至る。

■監修者プロフィール
中道健太郎（なかみち・けんたろう）
デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー合同会社　パートナー
トロント、ニューヨークでの監査経験を経て、1997年に来日。金融機関・金融商品・不良債権の評価、海外資源・インフラ案件の評価、機械設備の評価、訴訟・競争法関連の評価・証言を含め、幅広い業種・状況におけるバリュエーションサービスに従事、現在に至る。