2015年1月28日に民事再生手続の申し立てを行った国内3位の航空会社スカイマークの業績が急回復している。14年3月期の単独決算で営業赤字転落に追い込まれ、経営危機に直面した同社だったが、早くも16年3月期には15億円の営業黒字を達成して同年3月28日には民事再生手続を終結させた。その後、17年3月期も67億円の営業利益を計上するなど順調に業績拡大が続いている。

　それだけではない。18年1月に国土交通省が公表した17年度上半期（4～9月）の定時運航率（出発予定時刻以降15分以内に出発した便数の割合）と欠航率（運航予定便数に対する欠航便の割合）で、スカイマークは定時運航率92.59％となって、国内航空会社11社中1位。また、欠航率も0.4％で、もっとも欠航しにくい航空会社としても1位を獲得するなど、航空会社としての信頼性でもトップの実績を獲得するまでになった。

　このスカイマークの再建に名乗りを上げたのは独立系プライベートエクイティ（PE）ファンドのインテグラルのほか、ANAホールディングス（HD）、日本政策投資銀行（DBJ）、三井住友銀行（SMBC）。

　15年9月から元DBJ常務の市江正彦氏が社長、インテグラルの佐山展生代表取締役パートナーが会長に就任、ANAHDから整備担当など2人が取締役に就き、スカイマークの新体制がスタートした。＊

＊スカイマークの民事再生の経緯については月刊「MARR」2016年1月号「インテグラル 佐山展生氏が語る『スカイマーク再建』」を参照。

　スカイマークを早期に黒字転換に導いた再生策とはどのようなものだったのか。市江社長とともにスカイマークの経営再建の陣頭指揮を執ってきた佐山展生会長に聞いた。

＜インタビュー＞
“定時性日本一”を掲げ、目標に向かって全社一丸で取り組んだ成果

　佐山 展生（スカイマーク代表取締役会長、インテグラル代表取締役パートナー）

――　スカイマークは2015年1月28日に民事再生手続の申し立てを行い、9月から佐山会長、市江正彦社長を中心とした新経営体制がスタートしました。その後、早くも16年3月期には15億円の営業黒字を達成し、16年3月28日には民事再生手続を終結させました。その後、17年3月期も67億円の営業利益を計上するなど順調に業績向上が続いています。

　佐山会長には、スカイマークの再生支援に入った時に、勝算があったのですか。

「民事再生になった原因は、はっきりしていて、