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[業界動向「M&Aでみる日本の産業新地図」]

2020年4月号 306号

(2020/03/16)

第180回 フィットネスクラブ業界 M&Aによる寡占化が進みつつも新規参入により競争が激化

澤田 英之(レコフ 企画管理部 リサーチ担当)
1. フィットネスクラブ市場の概況

 経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」によると、フィットネスクラブ(文末※1参照)とは室内プール、トレーニングジム、スタジオなどの運動施設を有し、インストラクター、トレーナーなどの指導員を配置し、会員にスポーツ、体力向上などのトレーニングの機会を提供する事業所を指す(ただし、スイミングスクールのみを行う事業所は除く)。同調査によるフィットネスクラブ業界の売上高、利用者・会員数の推移(図表1〜2参照)をみると比較的堅調に増加している。一部の大手企業が発表している会員の構成比をみると50歳以上が50%〜60%を占めており、その割合は増加している(文末※2参照)。業界の売上高、利用者・会員数の増加は、中高年層や定年を過ぎた団塊世代における健康志向の高まりが要因の一つであろう。

 特定サービス産業動態統計調査は、調査対象業種における年間売上高の概ね7~8割をカバーする売上高上位の企業または事業所を対象としており、2018年フィットネスクラブ業界売上高は3373億円であった。7〜8割のカバー率と売上高をもとに市場規模全体を試算すると約4200〜4800億円になる。複数の民間による調査結果も同様の水準であり、4千数百億円が市場規模の目安と考えられる。

 未上場企業が含まれていることや企業間で開示の基準が異なるため、各社を単純に比較することはできないが、図表3では有力なフィットネスクラブ運営企業12社の特色及び売上高を列挙してみた。

 まず各社の特色をみると、大手のアミューズメントや不動産会社など異業種が子会社を通じて運営しているケースが多い。ただし、セントラルスポーツのような独立系専業や、ルネサンスのように大手化学会社DICの持分法適用関連会社ではありながらも独立色を強めてきた専業の企業もある。

 次に各社の売上高をみると

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