上場会社に対するM&Aに対して、アクティビストが介入する事例（いわゆるM&Aアクティビズム）が目立ってきた。足元では、米ベインキャピタルによる廣済堂のMBOが村上ファンドの対抗TOBによって阻止されたことが記憶に新しい。アクティビストは機関投資家を巻き込む動きを活発化させており、日本の機関投資家もまっとうな提案であればアクティビスト側に付くという事例もかなり出てきている。日本でもアクティビストを常に意識しながら経営を行っていかなければならない時代になりつつあると実感する。マールでは2018年6月号で「M&Aアクティビズムの実際と対応のあるべき姿」と題し、座談会を開催した。それから1年余り、同座談会にご参加いただいた日本のアクティビスト対応実務のプロである古田温子氏に最新動向や日本企業へのアドバイスについて語っていただいた。また、ボストンコンサルティンググループの加来一郎 東京オフィス パートナー&マネージング・ディレクター、Jody Foldesy ロサンゼルスオフィス パートナー＆マネージング・ディレクター、Gregory Rice ニューヨークオフィス ディレクターの3氏に、近年とみに日本企業に対する関心を高めている米国アクティビストの最新動向についてお聞きした。