民事再生手続の申し立てを行って話題となった国内3位の航空会社スカイマークの業績急回復ぶりが注目されている。2014年3月期の単独決算で営業赤字転落に追い込まれ、経営危機に直面した同社が民事再生手続の申し立てを行ったのは15年1月のことだった。このスカイマークの再建に名乗りを上げたのは、独立系PEファンドのインテグラルのほか、ANAホールディングス、日本政策投資銀行（DBJ）、三井住友銀行。15年9月から元DBJ常務の市江正彦氏が社長、インテグラルの佐山展生代表取締役パートナーが会長に就任、スカイマークの新体制がスタートした。そして、早くも16年3月期には15億円の営業黒字を達成して同年3月28日には再生手続を終結させた。その後も順調に業績拡大が続いている。
業績の急回復もさることながら、業界関係者を驚かせたのは、国土交通省が公表した17年度上半期（4～9月）の定時運航率（出発予定時刻以降15分以内に出発した便数の割合）で、スカイマークが国内航空会社11社中トップを獲得したことだった。このような経営改革は一朝一夕でできるものではない。本号の特集インタビューではスカイマークの佐山会長にご登場いただき、スカイマーク再生の核心部分を語っていただいた。