[企業変革手段としてのM&Aの新潮流 Season2]

2022年8月号 334号

(2022/07/11)

第2回 レガシー組織をデジタル変革に導くDX成長戦略

堀 佳介(デロイト トーマツ コンサルティング 執行役員 パートナー)
長嶋 規博(デロイト トーマツ コンサルティング シニアマネジャー)
植田 敦(デロイト トーマツ コンサルティング マネジャー)
  • A,B,C,EXコース
1. “バズワード”としてのDXに振り回されていませんか?

 まず下図をご覧いただきたい。日本企業におけるDXへの取り組み状況を2020年度と2021年度で比較したものである。2021年度には日本企業の約57%の企業が取り組みを進めており、2020年度から比べると16ポイントも伸長している事が分かる。

<図表1>


(出所)独立行政法人情報処理推進機構「DX白書2021」「IT人材白書2020」

 一方、こうした取り組みを行っている企業が感じている成果を日本企業と米国企業で比較したものが図表2であるが、「十分な成果」を感じている企業には日米間で40ポイントの差があり、「ある程度の成果」を感じている企業を含めても米国企業の方がDXの効果を実感していることが分かる。

<図表2>


(出所)独立行政法人情報処理推進機構「DX白書2021」

 達成した成果を強調する欧米企業に比べ、日本企業は総じて謙遜気味になる事はよく知られている所ではあるが、単純な文化の違いではないとするとこうした差の背景にはどのような要因があるのだろうか。

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