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[マールレポート ~企業ケーススタディ~]

2021年2月号 316号

(2021/01/18)

再成長を目指して老舗ジーンズメーカー「ジョンブル」がMBO

――キーストーン・パートナースの支援を得て再生、IPOを目指す

塚田裕介ジョンブル 代表取締役社長(右)と堤智章キーストーン・パートナース 代表取締役

塚田裕介ジョンブル 代表取締役社長(右)と堤智章キーストーン・パートナース 代表取締役

創業約70年の「岡山デニム」の老舗

 「岡山デニム」で知られる岡山県児島の国産ジーンズメーカー「ジョンブル」の経営陣が、2020年12月15日投資ファンドのキーストーン・パートナース(KSP)が保有していたジョンブルの全株式を買い取る形でMBOを行った。

 ジョンブルは、1952年「カネワ被服」の社名で創業。創業時は学生服などを製造していたが、60年代からジーンズ製造に転換、67年ブランド名をとって「株式会社ジョンブル」に改称した創業約70年になる「岡山デニム」の老舗である。

 岡山デニムも近年はアパレル不況の影響を受け、業績不振に苦しんでいる企業が少なくない。ジョンブルも例外ではなく、売上高約30億円という規模で、19年7月期は黒字を計上したものの、17年7月期と18年7月期は赤字に陥った。こうした中で、創業社長である福田和嘉氏からバトンタッチされて2代目社長を務めていた北川敬博氏(現特別顧問)が直面したのが事業承継と事業の再生だった。

 この北川氏の要請に応えて名乗りを上げたのがKSPだ。中堅中小企業向けの成長・再生支援を手がけるプライベート・デット・ファンドの運用会社で、化粧品の訪問販売大手エイボン・プロダクツなどへの投資実績を持つ。

 KSPは19年7月31日にジョンブルの全株式を取得、8月にはアパレルメーカーのベイクルーズグループで「ジャーナルスタンダード」を立ち上げたJS.ワークス元取締役の塚田裕介氏を社長に招聘して再生に取り組んできた。

 その結果、KSPが支援に入ってわずか1年5カ月でMBOが実現したわけだが、この間どのような再生プランが実行されたのか。KSPの堤智章代表取締役とジョンブルの塚田裕介代表取締役に聞いた。

<インタビュー>
岡山・児島デニムの良さを磨き抜いたプレミアム商品で世界市場に打って出る

 堤智 章(キーストーン・パートナース 代表取締役)
 塚田 裕介(ジョンブル 代表取締役)


支援投資の経緯

―― まず堤さんの方から、ジョンブルへの支援投資を決めた経緯をお話しいただけますか?

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