[対談・座談会]

2016年3月号 257号

(2016/02/15)

[座談会]企業価値創造に向けた経営改革とは

 安東 泰志(ニューホライズンキャピタル 会長兼社長)
 弦間 明(資生堂 特別顧問、日本取締役協会 副会長)
 佐野 順一郎(ダルトン・インベストメンツLLC 日本代表兼経営委員)
 (50音順)
  • A,B,EXコース

弦間 明氏(中央)、安東 泰志氏(左)、佐野 順一郎氏(右)

<目次>

会社法改正及びCGC、SSC導入の意義

―― 2014年8月に経済産業省が取り組む「持続的成長への競争力とインセンティブ~企業と投資家の望ましい関係構築~」プロジェクトの最終報告書、いわゆる「伊藤レポート」が公表されました。その背景には、企業価値創造に向けた経営改革が課題と言われて久しい中、日本企業のROE(株主資本利益率)が依然として低水準で推移するなど、日本企業の経営に対する強い危機感があります。この、通称「伊藤レポート」をお手本として、「アベノミクス」では「コーポレートガバナンスコード(CGC)」と「スチュワード・シップコード(SSC)」からなるコーポレートガバナンス改革の推進が打ち出されました。

  日本企業の競争力の評価は低く、それ以上にガバナンス力の評価はもっと低いと言われています。そうした中で、東芝の不祥事も起こり、日本企業のガバナンスに対する関心も高まっています。そこで、企業の競争力を左右する取締役会の役割であるガバナンス問題を中心に日本企業の現状と企業価値創造に向けた経営改革について、資生堂の特別顧問であり日本取締役協会の副会長も務めておられる弦間明さん、グローバルな投資家の立場からダルトン・インベストメンツLLCの佐野順一郎日本代表兼経営委員、日本企業の成長のためのリスクマネーの担い手として多くの企業改革を手掛けてこられたニューホライズンキャピタルの安東泰志会長兼CEOの皆様にお集まりいただき、お話し合いをいただくことにしました。安東会長にはモデレーター役もお願いしております。よろしくお願いします。

この記事は、Aコース会員、Bコース会員、EXコース会員限定です

マールオンライン会員の方はログインして下さい。ご登録がまだの方は会員登録して下さい。

バックナンバー

おすすめ記事

スキルアップ講座 M&A用語 マールオンライン コンテンツ一覧 MARR Online 活用ガイド

アクセスランキング