ターニングポイント迎える半導体市場
半導体は産業のコメといわれる。あらゆる産業で半導体は欠かせない部品だ。米中の技術覇権が激化する中で、経済安全保障上の重要な戦略物資にもなっている。
その半導体を巡って、2021年以降、半導体不足による自動車減産が話題になっている。一方で、パソコンやスマートフォンのほか、デジタル家電などにも広く利用されている半導体メモリの一種であるDRAMのスポット価格が下落するなど、半導体の市場動向に変化が見られるようになった。
足元の半導体市場の動向について、グロスバーグ代表の大山聡氏はこう見ている。
「2022年の世界半導体市場は、2021年比15～20％程度の成長が見込めるものの、2023年はメモリ市場が2ケタのマイナス成長に落ち込む可能性が高いこと、それ以外の市場についても成長率が鈍化する傾向にあることなどによって、2019年以来のマイナス成長になるのではないか。そういう意味では、足元はまさに半導体市場の潮目が変わる局面、いわゆるターニングポイントに差し掛かっている、ということができると思います」
しかし、経済産業省の資料（半導体・デジタル産業戦略検討会議：下グラフ）によれば、
