[M&Aスクランブル]
（2014/04/02）
M&Aにおけるバリュエーション（企業価値評価）とプライシング（具体的な買収価格の決定）の関係、すなわち買収プレミアムの源泉については、下記図表のように説明されることが多い。
買い手は先ず、売り手が提示した対象会社の事業計画等に基づき、デューデリジェンス（DD）による精査・修正を経て、バリュエーションを行う。ここで算出されるのはスタンドアローンのフェアバリューで、対象会社の現経営者の実力を表す理論的株式価値（実際には一定のゾーンであらわされるのが普通）ということができる（図表のAの部分）。上場会社の場合は、市場価値（時価総額（同Bの部分））とこの理論的株式価値との間にギャップが生じるが、これは情報の非対称性として説明されることが多い。そして、買収プレミアムとは、買収価額と時価総額との差のことである（P-B）。
さて、問題は、いくらまで買収プレミアムを払えるかだが、買い手が実現できると見込んだシナジー（相乗効果）の範囲内で交渉により決まった価格なら、その買収価格は合理的だというのが、買収プレミアムの合理性を説明する際に使われる考え方の枠組みだ（もちろん買収価格が安い方がシナジーの取り分が買い手に有利なのは言うまでもない）。
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