東証マザーズに新規上場

  2013年3月15日、ウォーターサーバーを利用した宅配水販売を専業で手掛けるウォーターダイレクトが東証マザーズ市場に上場した。上場初日は、公募価格（1200円）の2.3倍となる2760円買い気配で終え、上場2日目に公募価格の3倍に当たる3600円で初値を付けるという人気ぶりを見せた。

  同社の13年3月期決算を見ると、売上高71億9400万円（前期比31.5％増）、営業利益4億4600万円（同60.9％増）、経常利益3億8700万円（同62.1％増）、純利益3億5800万円（同45.3％増）と大幅な増収増益で、その人気を裏付ける好業績だ。

  同社の創業は06年10月。企業成長支援事業を展開するリヴァンプの当時の共同代表であった玉塚元一氏（現ローソンCOO）、レオス・キャピタルワークス取締役の藤野英人氏、日本テクノロジーベンチャーパートナーズの村口和孝社長の3人が中心となり、それに岩谷産業のOBが加わって設立された。

  リヴァンプはロッテの再生支援などで知られるが、スタートアップのビジネスも手掛けている。そのスタートアップの中の1つがこのウォーターダイレクトである。

  「06年に水ビジネスに着目した背景には、サントリーをはじめ大手飲料メーカーが切り開いてきた『お金を払って水を飲む文化』が日本に根付いていたということがあります。文化が無いところにベンチャーを起業しようとしても難しいと私は思っています。その水の市場にベンチャーで参入しようという場合に、既存の大手メーカーががっちり足場を築いているコンビニエンスストアやスーパーマーケットを舞台にしたのでは勝ち目は非常に低いだろうと考えました。しかし、宅配水の市場については、大手があまり力を入れておらず、06年当時絶対的なトップメーカーが存在しませんでした。したがって、この市場であれば勝てる可能性はあるかもしれないということで、宅配水の市場に目をつけたのです。しかも、今後共働きの世帯が増えてくる、またシニア世代が増えてくるということを考えると宅配水の需要が広がる可能性が高いと予想しました。

  実際、06年当時でミネラルウォーターの市場規模は約2500億円、そのうち約300億円を宅配水が占めていましたが、13年にはミネラルウォーターの市場が約3500億円に対して宅配水は1000億円を占めるまでに成長してきています」