受賞者の言葉

  受賞者は、それぞれ次のように喜びの言葉を述べた。

【受賞者の言葉】

■【正賞】 『M&Aにおける第三者委員会の理論と実務』
白井 正和（同志社大学法学部　准教授）
仁科 秀隆（中村・角田・松本法律事務所　弁護士）
岡 俊子（PwCマーバルパートナーズ　代表取締役社長*）

　　　　　　　　　　　　　(*)所属は執筆時

「M&Aフォーラム賞正賞を拝受致しまして大変光栄に存じます。選考委員の先生方ならびに関係者の皆様に厚く御礼申し上げます。ありがたいことに同賞を受賞させて頂くのは今回で２回目なのですが、可能であればこれが3回、4回と続くよう今後も研究活動に一層力を入れて参りたいと存じます」（白井正和）

「この度、第10回M&Aフォーラム正賞という栄えある賞を拝受致しまして、身に余る光栄です。今後も活用事例が増えるであろう第三者委員会が実効的に機能するための留意点についての視座をいささかなりでも提供できたのであれば、望外の喜びです」（仁科秀隆）

「第10回という節目の時に、M&Aフォーラム正賞を頂戴しましたこと、まことに嬉しく存じます。本書の本質的なテーマは、M&Aにおいて発生する利益相反です。今回は第三者委員会でしたが、今後もこの重要なテーマには、正面から取り組んでいきたいと考えております」（岡俊子）

■【奨励賞】『M&A法大系』
【編集代表】石綿 学（森・濱田松本法律事務所　パートナー弁護士）／棚橋 元（森・濱田松本法律事務所　パートナー弁護士）
(編集代表連名)「この度は、M&Aフォーラム賞奨励賞を頂戴し、誠に有難うございます。森・濱田松本法律事務所で本書の執筆に携わった弁護士一同を代表し、厚く御礼申し上げます。M&Aは、法律のるつぼといわれ、様々な分野の法律が関わります。本書は、その多岐にわたる法分野にM&Aという視点で横串を刺して分析・検討し、これに関する法解釈を世に問うことを試みたものです。本書は、M&A実務に携わる弁護士が、日々研鑽を積む傍らで執筆したものであり、その完成に想定以上の時間を要することとなりましたが、最終的に、このような形でご評価を頂き、大変光栄に存じます。今後は、本書の改訂などを通じ本書を息の長い本とすることにより、引き続き我が国のM&A法制や実務の発展に少しでもお役に立てればと考えております。最後になりましたが、有斐閣書籍の皆様をはじめ、本書の出版にご尽力いただいた皆様に心より感謝申しあげます」

■【奨励賞】『個人投資家の参照点と株式公開買付け価格』
小澤 宏貴（東京工業大学大学院社会理工学研究科経営工学専攻修士2年）
池田 直史（東京工業大学大学院社会理工学研究科　助教）
井上 光太郎（東京工業大学大学院社会理工学研究科　教授）
(著者連名)「このたびは、第10回M&Aフォーラム賞奨励賞を頂き、大変光栄に思っております。選考委員の先生方および事務局の方々に、心より御礼申し上げます。
  本論文は行動経済学の代表的な理論であるプロスペクト理論に着目し、投資家の心理が応募行動の決定、TOB買付価格の決定、公正価格の算定に与える影響を検証したものです。TOBに関する研究は、ファイナンス、コーポレートガバナンス、法学などの様々な分野で注目・研究されておりますが、行動経済学の観点からアプローチした研究は日本ではほとんど行われておらず、今回の受賞はこの新規性をご評価頂いたものと受け止め、M&A研究に加え、私が興味をもった行動経済学にも若干の貢献が出来たのではと大変うれしく思っております。
  本論文の執筆にあたり、この研究のきっかけにもなった東京大学の田中亘先生を座長とするTOB研究会の先生方と石綿先生を始めとする森・濱田松本法律事務所の弁護士の方々、日本経営財務研究学会および行動経済学会で有益なコメントを頂いた先生方に感謝申し上げます。今後も本受賞に恥じぬように、日本のM&A発展のためより一層研究に励んで参りたいと思います」

■【選考委員会特別賞】
『広告業界におけるM&Aを通した株主価値創造～イベント･スタディによる検証～』
童 科(早稲田大学ビジネススクール 商学研究科 2016年3月卒)
「この度は、M&Aフォーラム賞選考委員会特別賞『RECOF特別賞』を受賞させていただきまして大変光栄に存じます。選考委員会の諸先生方、ならびに主催者・関係者の皆様には、厚く御礼申し上げます。
  近年、私が所属している広告業界ではM&Aが活発に行われていますが、そのうち株主価値を創出したM&Aはどのぐらいあるか，どのような戦略のもとで実施されたか、というような疑問を持つことは本稿に取り込もうとしたきっかけです。広告業界のメジャープレイヤーが行ったM&Aを対象に、イベント・スタディによる実証研究と、案件内容の定性分析を行うことにより、広告業界での成功事例を確認できたことを大変嬉しく思います。また、本稿の最後に記載したように、まだ多くの課題が残っていますので、今回の受賞を励みとして、日本におけるM&Aの発展に微力ながら貢献できるように、今後も日々精進してまいりたいと存じます」