トップ・アスリートから何を学ぶか

　藤原裕之（（一社）日本リサーチ総合研究所　主任研究員）

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年々強まる大企業の浮き沈み

　2015年3月期決算の発表が終盤を迎えている。消費増税のマイナス面がある一方、円安や原油安効果で自動車など製造業が大きく伸びている。小売をはじめとする内需関連も好調であり、主要小売企業は8割が増収増益となった。

　好調な企業決算が相次ぐ中、企業によっては厳しさを増しているところもある。特に大企業でその傾向が強く、シャープ、マクドナルドなどかつての優良企業が苦境に立たされている。

　大企業の浮き沈みは今に始まったことではないが、その振れ幅は年々大きくなっている。米国の大企業500社をリストアップした「フォーチュン500」の顔ぶれをみても、入れ替わりは年々早くなっている（図表1）。1965年を基準とすると、フォーチュン500社のうち10年後もリストに残っている企業は全体の約7割（341社）であった。これが1995年になると、10年後に残っている企業は286社となり、ほぼ半分の企業が入れ替わっていることになる。 90年代以降の移り変わりの早さはM&Aの活発化や選定基準の変更等も影響していると思われるが、こうした要因を除いても、大企業の移り変わりは年々大きくなっているというのが実感ではなかろうか。

図表1 フォーチュン500企業の残存企業数の推移

■藤原裕之(ふじわらひろゆき)
略歴:
弘前大学人文学部経済学科卒。国際投信委託株式会社(現国際投信投資顧問)、ベリング・ポイント株式会社、PwCアドバイザリー株式会社を経て、2008年10月より一般社団法人　日本リサーチ総合研究所　主任研究員。専門は、リスクマネジメント、企業金融、消費分析、等。日本リアルオプション学会所属。

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