レコフデータは1985年以降のM&Aデータベースを構築しています

キーワード 一覧

[【企業価値評価】事業法人の財務担当者のための企業価値評価入門(早稲田大学大学院 鈴木一功教授)]

(2019/05/22)

【第5回】リスク指標としての分散・標準偏差、ポートフォリオ投資によるリスク分散

鈴木 一功(早稲田大学大学院 経営管理研究科<早稲田大学ビジネススクール>教授)
1.ファイナンス理論におけるリスクとは

  本連載の第4回では、割引率は、資本コスト、ハードル・レートなどと様々な呼び方があること、そして割引率の本質を表わすのは、資本の機会費用という呼び方であり、その機会費用とは、投資家が類似の投資から得られる期待収益率(期待リターン)であることを説明しました。また、類似の投資とは、同程度のリスクを持った他の投資ということ。したがって、金融市場における他の同程度のリスクを持った投資機会が、どの程度の収益率(リターン)を上げることが期待されているかがわかれば、それが資本コスト、割引率となることも示しました。

  それでは、他の投資が同程度の「リスク」を持っているかどうかは、どのようにして計測されるのでしょうか。そもそも、リスクが高い、リスクが低いといったことを、どのように客観的に数値化できるのでしょうか。今回は、リスクについて、ファイナンス理論がどのように考え、数値化しているかについて、その概要を説明していきます。

  ファイナンス理論において、リスクがあるということは、将来発生する投資収益率(リターン)が確実ではない、不確実性があることを意味します。一般に「リスク」というと、悪いことが発生することを示しているようなイメージがありますが、ファイナンス理論においては、平均的な結果以上に良い収益率が得られることも、悪い収益率が得られることも、同じようにリスクと呼びます。それでは、この収益率の不確実性としてのリスクについて、次のような事例で実際に考えてみましょう。

  いま今投資家にとって、資産1、2、3という、3つの1年限りの投資資産の選択肢があるとしましょう。これら投資資産は、1年後の景気次第で投資の収益率が変わるとします。話を単純化するため、1年後の景気には、好景気、通常景気、不況の3つのパターンしかなく、同じ確率(33.3%, 3分の1ずつ)でどれかが起こるとする。それぞれの投資資産の …


■鈴木 一功(すずき かずのり)
早稲田大学大学院経営管理研究科(早稲田大学ビジネススクール)教授
東京大学法学部卒業後、富士銀行入社。INSEAD(欧州経営大学院)MBA(経営学修士)、ロンドン大学(London Business School)金融経済学博士(Ph.D. in Finance)。M&A部門チーフアナリストとして、企業価値評価モデル開発等を担当の後、2001年から中央大学大学院国際会計研究科教授。2012年4月より現職。証券アナリストジャーナル編集委員、みずほ銀行コーポレート・アドバイザリー部のバリュエーション・アドバイザー。主な著書として『企業価値評価(入門編)』、『企業価値評価(実践編)』、『MBAゲーム理論』(いずれもダイヤモンド社)、他にコーポレート・ファイナンス、M&Aに関する論文多数。

※詳しい経歴はこちら

続きをご覧いただくにはログインして下さい

この記事は、無料会員も含め、全コースでお読みいただけます。
ご登録がお済みでない方は、「会員登録」からお申込みください。

マールオンライン会員の方はログインして下さい。その他の方は会員登録して下さい。

[無料・有料会員を選択]

会員登録

バックナンバー

おすすめ記事

【第7回】売手に法人株主がいる場合に検討すべき株価の圧縮方法とは

スキルアップ

[【事業承継】中堅中小企業の事業承継M&A ~会計税務の実務上の頻出論点~(M&Aキャピタルパートナーズ)]

NEW 【第7回】売手に法人株主がいる場合に検討すべき株価の圧縮方法とは

桜井 博一(M&Aキャピタルパートナーズ 企業情報第二部 公認会計士・税理士)

サステナブルでファッション業界は生まれ変わるか ~ 「消費をやめよう」に立ち向かう

速報・トピックス

[藤原裕之の金融・経済レポート]

NEW サステナブルでファッション業界は生まれ変わるか ~ 「消費をやめよう」に立ち向かう

藤原 裕之((一社)日本リサーチ総合研究所 主任研究員)

M&A専門誌 マール最新号

アクセスランキング

M&A専門誌マール

M&A専門誌マール

「MARR(マール)」は、日本で唯一のM&A専門誌で、「記事編」と「統計とデータ編」で構成されています。

レコフM&Aデータベース

レコフM&Aデータベース

「レコフM&Aデータベース」は、日本企業のM&Aなどどこよりも網羅的に、即日性をもって構築している日本で最も信頼性の高いデータベースです。

セミナー

セミナー

マールの誌面にご登場いただいた実務家、研究者などM&Aの専門家を講師としてお招きし、成功に導くポイント、M&Aの全体プロセスと意思決定手続き、実証研究から見た分析などについてご講演いただきます。

SPEEDA RECOF

SPEEDA RECOF

「SPEEDA RECOF」とは「レコフM&Aデータベース」と株式会社ユーザベースが開発・運営する企業・業界情報プラットフォームである「SPEEDA」がシステム連携します。

NIKKEI TELECOM日経テレコン 日経バリューサーチ

日経テレコン

2002年7月に、日本経済新聞デジタルメディアが運営する日経テレコンの「レコフM&A情報」を通じてM&Aデータの提供を開始しました。

M&Aに関するお問い合わせ、ご相談は
こちらからお気軽にお問い合わせ下さい。

お問い合わせフォーム