カーブアウト案件を中心に「M&Aの空白地帯」で専門的知見を提供

大杉正人（太陽グラントソントン・アドバイザーズ　パートナー公認会計士）
菅原良太郎（同　M&Aアドバイザリー　エグゼクティブディレクター）

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左から大杉正人氏、菅原良太郎氏

太陽グラントソントン・アドバイザーズは、国際ネットワークGrant Thornton International Ltd(GTIL)に属するアドバイザリーファームだ。国際ネットワークを持つ会計事務所としては、いわゆる「ビッグ4」に次ぐ規模を有しており（太陽グラントソントン・アドバイザーズとしての従業員数は、2025年5月時点で193人）、クライアントの課題解決に対してグローバルネットワークを活かしたソリューションを提供している。主力サービスの1つであるM&Aアドバイザリーにおいても、案件の検討段階から交渉・実行、PMIに至るまでのサービスを提供している。同社の事業内容やその特徴を聞いた。

FA業務の比重高まる

――　貴社におけるM&Aアドバイザリー部門の実績はどうなっていますか。

大杉「ここ2、3年のFAの手数料収入と財務デュー・ディリジェンスやバリュエーションといった個別のトランザクション業務を加えたM&Aアドバイザリー業務の売上高は、対前年比でいずれも20～30％程度増となっており、安定して伸びています。

　この成長の背景には、やはり当社が加盟している『グラントソントン』という国際ネットワークの力があります。もともと、DDやバリュエーションのような、いわば会計事務所由来のコアビジネスは順調に伸びていましたが、ここ1～2年で特にFA業務の比重がかなり高まってきた感覚があります。

　加えて、正式なFA契約を結ばないケースでも、『ディールに伴走しながらDDのサポートをして欲しい』といった相談が明らかに増えてきています。

■大杉正人（おおすぎ・まさと）
2002年大手監査法人に入所し、2006年公認会計士登録。大手監査法人系FAS、戦略コンサルティングファームを経て、2013年11月より現職。2017年から2020年まではメンバーファームであるGrant Thornton UK LLP （英国）へ出向、Corporate financeチームのジャパンデスクヘッドとして従事。2020年7月帰国後、主にM&Aに係るアドバイザリー業務全般を統括。

■菅原良太郎（すがわら・りょうたろう）
大卒後、証券会社を経て、2013年にNECキャピタルソリューション、2017年からはフロンティア・マネジメントにて一貫してM&Aの案件創出および実行に従事。15年を超えるアドバイザリー実績を有する。2023年より太陽グラントソントン・アドバイザーズに参画、M&Aアドバイザリー部門のファイナンシャル・アドバイザリー領域責任者を務める。

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