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M&A専門誌マール 2014年9月号 239号(2014/08/15発売)

特集:
アライアンスとM&A~多様な提携戦略をどう使いこなすか~

マールでは、狭義のM&A(合併・買収)に加えて、マイノリティ出資による資本業務提携や事業統合による合弁化等も含めて、M&Aデータとして収録している。実際、企業は、他社の経営資源を取り込み活用するために、狭義のM&Aはもとより、様々な手法を駆使して経営戦略の実現を図っている。グローバル化の要請の中、競争・リスクは高まっており、狭義のM&Aとの対比において、柔軟性という特徴を有するアライアンス戦略の重要性が改めて見直されている。ただ、一方で、アライアンス特有の難しさも指摘される。アライアンス、JV、M&Aといった多様な提携手法をどう使い分けるか、成功のポイントは何か。「特集対談」では実務経験豊富な専門家に、アライアンス戦略のポイントを語っていただく。また、「データで見る」では、日本企業のグローバル展開の手法として、現地企業との合弁化によるアライアンスが目立つ中、その実態をデータに基づいて紹介する。「M&A戦略と法務」では、アライアンスにおける重要な契約実務の1つである、合弁会社等における株主間契約について、特にその相手先がオーナー個人である場合の留意点を検討する。事業承継やアジア企業とのアライアンスにおいては、少数株主がオーナー個人ということも少なくないからだ。

 安田 洋史(青山学院大学 経営学部 兼 大学院経営学研究科 教授)
 淵邊 善彦(TMI総合法律事務所 パートナー 弁護士)

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 堀木 淳也(TMI総合法律事務所 弁護士)

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