M&A専門誌マール 2018年7月号 285号(2018/06/15発売)

特集: 【スカイマーク】佐山展生会長が語る「早期黒字を実現した全プロセス」

民事再生手続の申し立てを行って話題となった国内3位の航空会社スカイマークの業績急回復ぶりが注目されている。2014年3月期の単独決算で営業赤字転落に追い込まれ、経営危機に直面した同社が民事再生手続の申し立てを行ったのは15年1月のことだった。このスカイマークの再建に名乗りを上げたのは、独立系PEファンドのインテグラルのほか、ANAホールディングス、日本政策投資銀行(DBJ)、三井住友銀行。15年9月から元DBJ常務の市江正彦氏が社長、インテグラルの佐山展生代表取締役パートナーが会長に就任、スカイマークの新体制がスタートした。そして、早くも16年3月期には15億円の営業黒字を達成して同年3月28日には再生手続を終結させた。その後も順調に業績拡大が続いている。
業績の急回復もさることながら、業界関係者を驚かせたのは、国土交通省が公表した17年度上半期(4~9月)の定時運航率(出発予定時刻以降15分以内に出発した便数の割合)で、スカイマークが国内航空会社11社中トップを獲得したことだった。このような経営改革は一朝一夕でできるものではない。本号の特集インタビューではスカイマークの佐山会長にご登場いただき、スカイマーク再生の核心部分を語っていただいた。

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